シーズ・EBI・APJ共同調査
遊技参加人口809万人
過去3年間で18歳～39歳層が大幅減

アミューズメントプレスジャパンとシーズリサーチ、エンタテインメントビジネス総合研究所は共同で今年2月に、パチンコ・パチスロを含む様々なレジャーの参加状況に関する調査を実施した。コロナ禍は収束に向かったが参加人口は回復していないことが明らかになった。

アミューズメントプレスジャパンは、遊技業界に特化したマーケティング会社シーズのリサーチ部門シーズリサーチ、エンタテインメントビジネス総合研究所（EBI）と共同で、2月中旬に全国の18歳～79歳の男女を対象にパチンコ・パチスロおよび公営ギャンブルなどのレジャーの参加経験や頻度などを調べる大規模なインターネット調査を実施し約4万人から回答を得た。

本調査によると、18歳～79歳人口における、過去1年間に「パチンコもしくはパチスロ」を1回以上遊んだ人（=2022年の遊技参加者）の割合は8.5%で、18歳～79歳の人口を基に推計した参加人口は808・7万人。

遊技参加者率は、2021年の活動を尋ねた前年調査（2022年2月に実施）より0.2ポイント（推計24万人）減少した。コロナ禍前の2019年の遊技参加者率は10.6％で参加人口は推計1024万人だったので、3年間で2割近く（推計215万人）も遊技参加人口が減ったことになる。

年代別に見ると、遊技参加者率が最も高いのは30代。次いで18歳～29歳、40代の順で、年代が高いほど参加者率は低い傾向がある。

年代別の遊技参加者率から遊技参加人口を推計すると、遊技者の中で最も多くを占める年代は30代で175万人。次いで40代が172万人、18歳～29歳が170万人で、いずれの年代も60代と70代を合わせた遊技人口161万人を上回る。60代以上（60代と70代の合算）の人口は他の年代と比べ多いが、前述の通り遊技参加者率は他の年代に比べて低いため、遊技参加者全体に占める60代・70代の割合は2割に過ぎない。

パチンコ、パチスロを個別にみると、パチンコの参加者率は7・7％（前年比0.2p減）で推計参加人口は731万人、パチスロの参加者率は6.0％（同0.2p減）で参加人口は570万人。11月にスマパチが導入されたこともあり、パチスロ部門が活況だったが、参加人口の拡大にはつながらなかったと考えられる。

変化を分かりやすくするために、コロナ禍前の2019年の参加人口（2020年調査）と2022年の参加人口を比較したのが図だ。この3年間で、60歳～79歳層のパチンコ参加人口は約2割（45万人）減少したが、18歳～39歳層では、その2倍近い82万人も減っている。パチスロ参加人口については、60歳～79歳層はこの3年間で約3割（27万人）減少したが、18歳～39歳層は107万人も減っている。

コロナ禍における参加人口の減少は、パチンコについてもパチスロについても、高齢層よりも若年層（18歳～39歳）で大きく進行した。ただし、その地域・ホールにおいてもともと若年層プレイヤーの構成比が小さかった場合、「新型コロナ禍で減ったのは高齢層よりも若年層プレイヤー」という統計に実感を持ちにくいかもしれない。

シーズリサーチは本調査をもとに、回答者を性・年代別や遊技の仕方など様々な角度から分析し調査結果をまとめた書籍『パチンコ・パチスロプレイヤー調査2023』を7月に刊行予定。購入のお問い合わせは当社（03-5447-0555）まで。



書籍『パチンコ・パチスロプレイヤー調査2023』の目次および購入の先行申込はこちらから。