2021年のパチンコ参加人口は720万人　前年比10万人増
『レジャー白書2022』発表

日本生産性本部の余暇総研が10月25日、都内で記者会見を開催し、2021年の余暇活動調査や各種産業データを取りまとめた『レジャー白書2022』の概要を発表した。

『レジャー白書2022』によると、2021年の余暇市場全体の市場規模は前年より1.0％増加して55兆7600億円だった。娯楽種目別に見ればさらに落ち込んだものもあったが、在宅レジャーとスポーツ部門の回復が市場全体の回復に貢献した。
余暇市場は、スポーツ部門、趣味・創作部門、娯楽部門、観光・行楽部門の4部門に分類され、娯楽部門を除く3部門が前年比プラスだった。

娯楽部門には公営ギャンブルやパチンコ・パチスロ、ゲーム、外食（日常的なものは除く）などが含まれる。この部門では、喫茶店・酒場・バー等、カラオケボックス（ルーム）が前年を大きく下回ったことで、部門全体としては同0.1％減少し市場規模は38兆3270億円。

娯楽部門の約4割を占めるパチンコ・パチスロの市場規模はすでにダイコク電機が発表した通り、前年と同水準の14兆6000億円。娯楽部門の中の、公営競技5種とくじ2種を合わせた「ギャンブル」の市場規模は前年比12.4％増の8兆3590億円だった。伸び率が最も大きかったのは競輪で、市場規模は2005年以降では最大の9200億円。公営競技の中で次に伸び率が大きかったのはボートレースで、市場規模は2年連続で過去最大を更新し2兆3000億円。スポーツ振興くじも前年比24.4％と大きく伸びた。

2021年のパチンコ（※）の参加率は前年より0.1ポイント増え7.3％、推計参加人口は10万人増え720万人だった。ただし2019年比では170万人少なく、回復には程遠い状態だったと言える。年間平均活動回数は31.8回（前年比2.3回増）、1回当たり費用は2960円（同70円減）。

前述の通り、公営競技の市場規模はいずれの種目も拡大したが、参加率・参加人口はオートレースを除いていずれも減少した。中央競馬は30万人減、地方競馬は50万人減、競輪は20万人減、ボートレースは10万人減。つまり、これら公営競技の売上増は参加者1人あたりの年間使用金額の増加によるものだったと言える。※レジャー白書の調査票は「パチンコ」と表記してあり、パチスロについて尋ねていない。

なお、APJ、シーズ、EBIの3社が今年2月に全国の18歳～79歳の男女3万7千人以上を対象に実施した調査では、パチンコ参加者率は7.9％（前年比0.3ポイント増）で参加人口は約758万人、パチスロ参加者率は6.2％（同0.2ポイント増）で参加人口は約593万人と推計した。


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