シーズ／シーズリサーチ
3月の「全般的業況」は12月から大幅に回復　パチンコ景気動向指数(DI)調査

シーズが四半期ごとに調査・発表している「パチンコ景気動向指数（DI）」によると、今年3月時点でのホールの「全般的業況」についての景況感は3カ月前より大幅に回復した。3カ月後の見通しについてもさらに回復を見込んでいる。ただしDI値は3月時点でマイナス60p、3カ月の見込みはマイナス48pと依然としてマイナス圏にあり、市場縮小傾向が変わらないことを示している。

「パチンコ景気動向指数（DI）」は、業界における景気動向の判定を目的に、全国の有力ホール経営企業を対象に実施しているアンケート調査で、直近1カ月間の業況についての回答（評定尺度）のポジティブな回答の構成比からネガティブな回答の構成比を引いた値を用いている。つまり3月の「全般的業況」については、ネガティブな回答の構成比がポジティブな回答の構成比を60ポイント上回っていたことを表す。

遊技機の稼働状況については、パチンコは4円貸し低貸しともに3カ月前より改善し、DI値は4円貸しがマイナス17.6p、低貸しがマイナス29.3p。パチスロは20円貸しが改善したが低貸しは横ばいで、DI値は20円貸しがマイナス82.7p、低貸しがマイナス76.5pといずれも依然として非常に低いマイナス圏にある。

経営上の課題についての認識は、法人規模により差が見られた。
大規模事業者（11店舗以上保有）では「人材育成・教育」が最も多く52.9％、次いで「設備・運営費の増加」で47.1％、「メーカーの遊技機販売の縛り」で41.2％。
中規模事業者と小規模事業者では「メーカーの遊技機販売の縛り」が最も多かった。

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調査対象：日本遊技関連事業協会、MIRAIぱちんこ産業連盟、余暇環境整備推進協議会の3団体会員ならびにＡｃｌｕｂ（エンタテインメントビジネス総合研究所の会員制情報提供サービス）会員など、全国の有力パチンコ店経営企業55社。
調査時期：2022年3月10日～3月28日